掲載日:2020年4月23日 13時49分
治療中に、鏡を見て驚いた。
何に驚いたって、自分のハダカに驚いた。
鏡に映った私の背中から、あるものが消えていたのでした。
……それは、凹凸! 筋肉は落ち、腰のS字はI字になり、オケツはタラ〜ンとしている。体重が落ちて余分な肉もないくせに、なぜかフニャンとした印象。
「ギャッ!」と声をあげたくなるほどの、ものすごい老け具合。いつかお風呂屋さんで見たお年寄りがそこにいるようでした。治療中とはいえ、これは残念すぎる。
そこで始めたのがプチ運動でした。
体力・筋力が落ちまくりのうえ、自分に大変甘い私がやってみた「運動と続け方」が今回のお話です。
「○○しながら体操」をやってみた
凹凸のない背中は、それこそ「扁平」。
開腹手術後は動くのがままならず、そのまま抗がん剤治療が始まって、運動といえば、院内や家の中での歩行くらい。治療前に比べて格段に運動量が落ちたとはいえ、1ヶ月半程度でここまで体形が変わるとは。
生活の変化にすかさず身体が順応したのだろうけれど、そのスピードといったら、まさに情け容赦がありません。「ま、待ってくれ!! 」という心の叫びなど、身体には届きはしない。
でも逆に、身体が「必要である」と判断すれば、戻ってくるわけです。さすがに扁平のままではいたくないので、必要だと思ってもらわねばなりません。それには運動が効果的。身体に対し、身をもって示すのです(なんかややこしい)。
ということで、まず始めてみたのは「○○しながら体操」!!
すべてのがん患者は運動を治療として行うべき 運動が乳がん患者のQolを改善 欧州臨床腫瘍学会 | ニュース | 保健指導リソースガイド
1から2. 1に(p<0. 05)、疼痛スコアは3から1. 9に(p<0. 05)、それぞれ低下した。
除脂肪体重は安定したまま、体脂肪も大幅に減少した。グループ全体では、脂肪量がベースライン時の33. 9%から3ヵ月後の33. 2%まで減少した一方で(p<0. 05)、除脂肪体重は安定したままだった(それぞれ43. 6kgと43. 8kg)。
6ヵ月時のデータのある71人の患者では、脂肪量は34. 3%から32. 4%に減少したが、除脂肪量は両方の時点で42. 8kgと変わらなかった。さらに、大腿四頭筋の持久力、両腕の強さ、および脚のバランスの観点から全体的な適応度に有意な改善がみられた(p<0.
脳腫瘍(脳転移)による片麻痺、失語症など
脳腫瘍、脳転移による片麻痺、失語症では脳卒中や頭部外傷と同様に、機能回復、社会復帰を目的としてリハビリを行います。再発や腫瘍の増大にともない神経症状が悪化しつつある症例では、意識状態や神経症状の変動に注意しながら、維持的もしくは緩和的な対応を行います。
2. 脊髄腫瘍(脊髄・脊椎転移、髄膜播種)による四肢麻痺、対麻痺
原発性もしくは転移性の脊椎、脊髄腫瘍による四肢麻痺、対麻痺では、原発巣や他臓器転移に対する治療に配慮しつつ、外傷性脊髄損傷のプログラムに準じて行います。再発や腫瘍の増大にともない神経症状が悪化しつつある症例については、全身状態や症状をみながら短期的なゴールを設定し訓練を進めます。
3. 造血器のがんによる全身性の機能低下
白血病や悪性リンパ腫、多発性骨髄腫などの造血器のがんに対する造血幹細胞移植では強力な化学療法や全身放射線照射にともなう副作用や合併症により、ベッド上安静による不動の状態となる機会が多く廃用症候群に陥りやすくなります。また、隔離病棟で入院期間も長期にわたるため、抑うつや孤立感を生じることから、それらの予防を目的とした訓練プログラムが発展してきました。訓練プログラムは柔軟運動、軽負荷での抵抗運動、自転車エルゴメータ・散歩のような有酸素運動を取り入れ、体調に合わせて実施します。
4. 全身性の機能低下、廃用症候群
悪液質は、がんの進行により全身が衰弱した状態です。 腫瘍壊死因子などの物質が骨格筋の蛋白を減少させるため、筋萎縮や筋力の低下が生じます。さらに、治療にともなう安静は筋骨格系、心肺系などの廃用をもたらし、日常生活のさらなる制限をもたらすという悪循環に陥ってしまいます。 リハビリプログラムは全身状態や訓練目標により異なりますが、関節可動域訓練、筋力増強訓練から開始し、基本動作訓練から歩行訓練へと進めていきます。座位が安定し歩行が可能である患者さんでは、自転車エルゴメータやトレッドミルのような有酸素運動も行います。体力、持久力に乏しい患者さんには、短時間で低負荷の訓練を頻回おこないます
5. 骨・軟部腫瘍術後(患肢温存術後、四肢切断術後)
下肢骨軟部腫瘍による患肢温存術後には、患肢完全免荷での立位、平行棒内歩行から両松葉杖歩行へと進めます。骨腫瘍による切断後では、通常の切断術後のリハビリと同様に、断端管理から義肢装着訓練・義足歩行訓練へと進めます。しかし、術後の化学療法によって訓練を中断せざるをえなかったり、断端体積に変動が起こりやすいので注意を必要とします。
6.
総務省は先に、住民基本台帳に基づく2020年1月1日時点の日本人の総人口が1億2427万人になったと発表した。前年比50万人(0. 40%)減と11年連続のマイナスであり、減少幅は過去最大。新型コロナウイルス関連の報道の陰に隠れてしまい、例年ほど注目を集めなかったが、日本の国力を左右する深刻な問題だ。加速する人口減少・少子高齢化とコロナ禍が絡み合い、日本は「新しい形の労働力不足」に直面する公算が大きい。
日本の総人口は2008年の1億2808万人をピークに、「人口減少時代」に突入した。突然の幕引きとなった第2次安倍政権が積み残した難題の1つだ。安倍前政権は2015年、「出生率1. 8」と「50年後も総人口1億人を維持」という目標を掲げ、人口減少に歯止めを掛けようと少子化対策に取り組んできた。しかしながら、7年8カ月続いた憲政史上最長の安定政権でも、解決の道筋を見いだせなかった。
ただし、日本だけで起きている現象ではない。海外でも先進国を中心に少子化が加速。総人口が増えている先進国でも、その多くは移民の流入によるものであり、出生率低下には歯止めが掛からない。人口増を経済成長のエンジンとしてきた新興国でも、都市化に伴う出生率低下で陰りが見え始めた。
本稿ではまず、世界全体と日本や各国の人口動態について確認する。その上で、日本に関しては労働力・労働環境の現状と見通しを論じたい。なお、データについては国連の人口推計の「中位」と「低位」のシナリオを用いる。今回、「高位」シナリオを省略するのは、過去の実績が中位推計にも届かないケースが圧倒的に多いからだ。
なお、合計特殊出生率(以下「出生率」)は、「1人の女性が出産可能年齢(15~49歳)に産む子どもの数」を意味する。
特に重要なのが「人口置換水準」との比較である。これは、移民の受け入れや寿命の延伸といった要因を除き、一国の人口が増えも減りもしない均衡状態になる出生率を指す。出産可能な15歳以前に亡くなる女性や、男女比率などを考えると先進国では約2. 1とされる。
世界人口は70年間で3. 1倍、出生率は半減
国連によると、世界の総人口は1950年の25億人から、2020年には78億人に達し、70年間で3. 少子高齢化 労働力不足 影響. 1倍に拡大した。その背景には、医療技術の発達による乳幼児死亡率の低下のほか、長寿化や食料生産能力の向上などがある。もっとも、総人口は増えているものの、伸び率は減速する。人口爆発が懸念されていた1960年代の前年比約2%から、足元では同1%程度にまで鈍化している。
国連の中位推計によれば、世界の総人口は今後も増加を続け、2100年までに100億人を超える見通し。ただし、低位推計では2050年をピークに減少に転じ、2100年には2020年の78億人を下回る。中位推計によると、高齢化率(=65歳以上人口が総人口に占める比率)は1950年の5.
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少子高齢化 労働力不足 解決策
6万人減少し、9年連続で人口が減少しています。このうち、いわゆる「労働力人口」とされる15~64歳が占める割合は全体の59. 5%で1950年以降最低の数値を示しており、反対に「高齢者」とされる65歳以上の人口は増加傾向で、過去最高の数値を示しました。
さらには、44の都道府県で75歳以上の人口割合が15歳未満人口の割合を上回っており、少子高齢化の進行には年々拍車がかかっています。
以上のデータから、日本では高齢者が増加を続け、就労可能な人口が減少し続けている状況に陥っており、各企業で人手不足が慢性的な問題となっていることがわかります。
しかし、総務省統計局の異なる発表資料では、2019年時点での完全失業率は2.
労働環境の改善 「適切な休日が取れない」「勤務時間が長い」といった労働環境は従業員の不満の要因となるだけでなく、従業員の疲弊により生産性が低下してしまいます。 仕事が多いからといって、残業や休日出勤が慢性化すると、残業代などが発生するため、かえって利益を生みづらくなります。利益を生むためには、現場の労働生産性向上が重要です。生産性を高めるために、研修を実施したり、効率化ツールを導入したりするなどの取組みを行うとよいでしょう。 労働生産性が向上すれば、残業や休日出勤が減少し、従業員は勤務と休日のメリハリをつけられるようになるため、さらなる生産性の向上が期待できます。 2. 柔軟な働き方を取り入れる 退職者のなかには、ネガティブな動機から企業から離れていった従業員だけではなく、出産や育児、介護などをきっかけに退職せざるを得ないケースもあります。 時短勤務やフレックス制度、リモートワークといった柔軟な働き方を取入れることは、「可能であれば、仕事を続けたい」という意志がある従業員の離職を回避する効果的な施策でしょう。 3.